株式や公社債、あるいは投資信託、先物取引、金融類似商品といった金融商品から得られる所得は、配当・利子・譲渡・雑・一時など所得区分が多岐に亘り、源泉分離課税や総合・申告分離課税など課税方式もばらばらで、各所得間における損益通算の可否関係も分かりにくい。そのうえ時限的な優遇税率等の特例措置が複雑に入り組み、金融商品の多様化に比例して、税務上の取扱いもますます分かりにくくなっている。本書はそのような金融商品から得られる個人の所得に対する課税関係を、図表で整理し、わかりやすく解説する。金融所得の一体課税、国外転出時課税、ジュニアNISAなどの最新動向を加え、ますます内容充実。

• 1,900 円 （本体価格：1,759 円）
• 小田 満　著
• 236ページ / A5判
• 2015年11月19日
• ISBN :978-4-7547-2280-7